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タイトル:地下構造調査


「調査の実施にあたっては、下記の濃尾平野地下構造調査委員会を設置し、その助言、指導を受けながら行なっております。」

濃尾平野地下構造調査委員会委員(平成11年度)
飯田汲事 名古屋大学名誉教授 井関弘太郎   名古屋大学名誉教授
入倉孝次郎  京都大学防災研究所教授(委員長)  岡田篤正 京都大学大学院理学研究科教授
工藤一嘉 東京大学地震研究所助教授 澤田義博 名古屋大学工学部教授
平原和朗 名古屋大学大学院理学研究科教授   福和伸夫 名古屋大学先端技術共同研究センター教授
正木和明 愛知工業大学教授 横倉隆伸 地質調査所地殻物理部主任研究官

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平成11年度調査結果(中間結果)

 平成11年度は、P波反射法地震探査(注1参照)、P波屈折法地震探査、S波反射法探査を濃尾平野下で実施しました。ここでは図に示すP波反射法地震探査の結果について紹介します。

 この深度記録断面は濃尾平野の中央部を東西に横断する約27?qの区間(名古屋市西区新平田橋付近から東海大橋を通り岐阜県南濃町まで)を現したもので、以下のことが分かりました。


1) 基盤岩上の堆積層は西方に向かうにつれて、次第にその層厚を増すとともに西ほど深く沈降しており、従来ボーリング資料等をもとに推定されていた濃尾平野下の傾斜地質構造が反射法でも見事に捉えられました。
2) これらの地層境界面は揖斐川西方で消滅しています。地表位置で揖斐川西岸付近に存在する養老断層に対応した事象と考えられます。
3) 基盤上面は比較的凹凸に富み西方に傾斜しており、その深度は測線東端で約600 m、木曽川以西ではその傾斜を大きくし,揖斐川西岸で約2200mに達しています。測線西端では基盤岩石が地表に現れており、養老断層の落差は2200m以上に達しているものと考えられます。
4) 堆積層のP波速度は深度とともに約1.5 ‡q/sから3.8 ‡q/sまで漸増し、測線西側地域での基盤直上の堆積層の速度は東部地域に比べて速いので、東部地域には存在しない古い時代の地層(中新統)が堆積している可能性があります。
5) 養老断層を除いて、その東側には別の活断層の存在を示すような大きな構造変化(累積性を持つ大きな上下変位)は認められません(注2参照)。しかし、岐阜から西枇杷島町にかけてちょうど東海道本線付近沿いに連続すると考えられている岐阜−一宮線推定位置付近(図中矢印)では、平成9年度に実施された「尾張西部地域活断層調査」(一宮市と木曽川町で反射法調査を実施)の結果と同様に、累積性を持つ大きな上下変位が無いことは確認できますが、ノイズの多い記録となっており(このノイズは測定上の制約から発生したものと考えられます)、詳細については今後も更に検討を加えていく必要があります(注3参照)。
6) 木曽川から揖斐川間を横切るとされる大藪−津島線や大垣−今尾線などの(推定)伏在活断層は、この区間での浅部の地層境界面に不連続は認められないため、平成9年度の活断層調査結果と同様、これらに相当する断層が存在しないものと考えられます。ただし、木曽川付近では基盤上面は西に急傾斜しており、この付近は濃尾地震時に地割れ等の発生した震裂波動線の位置にほぼ対応しています。このような基盤形状の変化や養老断層に沿う「震災の帯」に相当する(かもしれない)被害集中域との関係は今後の重要な検討課題です。

震度記録断面図(63kByte)

矢印 拡大図表示(256Kbyte)


注1) バイブレータ(地面を揺らす震源)のような人工震源を道路上で移動させながら、微弱な地震波を発生させます。この波が地下深部に伝わり、地層境界などの物性の異なる面から反射してくる波を調査測線沿いに設置した小型の地震計で観測します。このような非常に微弱な反射波を重ね合わせて強調して地下の断面図を作成して地下構造を調査する手法を反射法と呼びます。
注2) 反射記録では断層は地層が深度方向に連続して食い違う現象として現れ、一般には断層の活動度が大きいほど、この食い違いの量(上下変位量)は大きくなります。活断層とはこれらの断層の内で第四紀(約180 万年前〜現在)に繰り返し活動し、今後も活動する可能性の高いものをさします。反射記録上では、基盤から地表まで連続して地層の食い違いがあり、その上下変位量が大きい場合に検出することができます。活断層の場合、変位の累積によって深部ほど変位量が大きく、活動度の大きな活断層の場合、基盤の変位量が1000mを越えるものもあります。ただし、このような累積性を持った上下変位がないからといって活断層は無いと断定することはできないことに注意する必要があります。例えば、横ずれ断層や比較的最近に活動を始めた断層ならば、累積性を持つ上下変位が認められないこともあるからです。
注3) 岐阜−一宮線については、これまで行われた調査研究の成果に基づいて、平成13年1月10日、地震調査研究推進本部地震調査委員会により活断層ではないと判断されました。

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