研究報告第44号－012

ウズラ、制限給餌、休産、産卵性

高病原性及び低病原性鳥インフルエンザ発生時の移動制限区域内におけるウズラ卵の滞留は大きな問題である。そこで、滞留卵を解消する手法のひとつとして、制限給餌により移動制限期間（最大21日間）中生存に悪影響を及ぼすことなく産卵を抑制する技術の開発を目的に、市販成鶉用飼料を用いた制限給餌が冬季の産卵前期ウズラの休産反応及びその後の産卵性に及ぼす影響ついて検討した。

1　試験1（単飼育における制限給餌処理）では、14週齢のニホンウズラ雌に対して、市販成鶉用飼料（CP24％、ME2800 Kcal/kg）をそれぞれ22、15、12、9（g／羽・日）を12日間給与した区（以下、対照区、15 g区、12 g区、9g区）、体重30％減少まで絶食した区（以下、絶食区）の5処理区を設けた。試験2（群飼育における制限給餌処理）では、対照区、15 g 区、12 g 区の3処理区を設けた。

2　試験1より、15 g区（対照区を除く）のみが、試験期間中全羽生存しかつ産卵を処理後17日間抑制した。

3　試験2より、休産期間、体重減少率及び50％再産卵日数は、12 g 区が15 g 区に比べ有意に優れたが、処理終了時の生存率は対照区＞15 g 区＞12 g 区の順に有意に低くなり、12区では83.2％であった。試験期間（14～45週齢）中の産卵率及び卵殻質は、各区に差はなかった。

以上のことから、移動制限期間中の生存に悪影響を及ぼすことなく産卵を抑制するためには、市販成鶉用飼料15 g ／羽・日を12日間給与することが有効と示唆された。

美濃口直和：畜産研究部（現西部家畜保健衛生所尾張支所）

渡邉久子：畜産研究部（現畜産総合センタ－種鶏場）

近藤一：畜産研究部（退職）

 内田正起：畜産研究部（現西部家畜保健衛生所）