本文
愛知県活断層アトラス
愛知県活断層アトラス
平成9年9月発行 監修:愛知県防災会議地震部会
1 作成の目的
活断層とは最近の地質時代に繰り返し活動し、将来も活動することが推定される断層のことで、本県内には現在30程度の活断層が存在している。ところが、県民の関心の高い活断層図については、一部地域を除き、本県防災会議地震部会が昭和54年に作成した活断層図などの20万分の1の縮尺のものしかない。
この調査研究は、県内全域の詳細な活断層の分布図を作成し、あわせて簡単な説明を加えて、活断層についての情報を県民に提供することを目的とする。
2 愛知県活断層アトラスの仕様等
(1)規格は、4色刷、A4判83ページで、活断層を検索しやすいように、本県及びその周辺部を分割して、10万分の1の縮尺図面(1~12時24分ページ)と、活断層が偏在している県西部は5万分の1の縮尺(A~K:22ページ)に区分した。
(2)赤い実線は、その場所に確実に存在することを、破線は存在する可能性のあることを示している。同じ活断層でも場所によって確実性が異なる。なお、短線が付いているものは、そちら側に低下していることを示す。
(3)活断層の実線の幅は原則として約2mmで、10万分の1の図では線の幅は約200m、5万分の1では線の幅は約100mで、この付近に活断層があることを示している。
(4)地震動と密接に関係する地形・地質も色分けして表示している。
※冊子のスキャン画像を「愛知県防災学習システム」からダウンロードすることができます。また、愛知県内活断層ポータルで「活断層分布図」を見ることができます。
3 愛知県活断層アトラスのポイント
(1)愛知県活断層アトラスは、昭和54年に愛知県防災会議が岡田篤正県大助教授(当時)に作成委託した20万分の1の縮尺の「愛知県とその周辺地域における活断層と歴史地震の分布図」の改定版として一般向けに作成したものである。
(2)愛知県全域の活断層図としては初めて、10万分の1以下の縮尺で記載し、特に活断層が偏在し、人口が密集している県西部については、自分の住んでいる地域のどのあたりかの具体的な判断ができるレベルの5万分の1の縮尺で詳細に記載している。
(3)愛知県活断層アトラスには平成9年2月に公表した知多北部・衣浦東部地域の活断層調査結果を盛り込むなど、愛知県全域の活断層図として最新の水準が示されている。
(4)平成8年10月に発行された2万5千分の1の縮尺の「都市圏活断層図」は主に空中写真で判読できた活断層を表示しているが、愛知県活断層アトラスでは地下に伏在する断層を含む全ての活断層を表示している。
4 愛知県活断層アトラスの概要
(1) 活断層分布図
・ 活断層図を見るとどのようなことがわかるかなど、活断層に関する情報提供が効果的にできるように、若干の予備知識を説明している。
(2) 活断層とは
・ 活断層の重要な指標である確実度(活断層の存在の確かさのこと)により、実際に図面の場所に活断層があるかどうかについても、確実に存在するのか、存在する可能性が高いものであるのかなどの区別があ ることを説明している。
・ 活断層の重要な指標である活動度(過去からの活動の程度のこと)では、活断層は将来何時かは活動して地震を引き起こすが、大部分の活断層は数千年から数万年に1回の間隔で活動するものであるので、活断層があるからと言って、むやみに心配する必要はないことも述べている。
(3) 活断層の分布からわかること
・ 活断層の位置及び長さなどにより、どこで、どのくらいの規模の地震が発生するかがわかること、例えば、地震の規模(マグニチュード)と活断層の長さには一定の相関関係があり、長さが20kmの活断層では、最大でマグニチュード7程度の地震を引き起こすことを説明している。
(4) 活断層と地震災害
・ 地震動と地盤とは密接に関係し、地震があったときに、地盤によってはその震動を増幅することがあることから、本県の地形・地質の特徴を示している。
(5) 活断層とくらし
・ 活断層が自分の家の近くにあることを知ったときは、活断層に関する正確な知識を身につけて、活断層と共に暮らすことを考えることが必要であることを指摘している。
・ 活断層と暮らすための工夫として、阪神・淡路大震災での昭和56年以降の耐震基準に基づく家屋には被害が少なかったという貴重な教訓を踏まえて、まずは家屋の耐震診断や補強などを提案している。
5 愛知県活断層アトラスの閲覧
愛知県活断層アトラスは、愛知県自治センター2階の県民生活課(中央県民生活プラザ)情報コーナー又は愛知県図書館若しくは県内市町村の図書館でも閲覧することができます。
閲覧についてのお問い合わせは、県民生活課(中央県民生活プラザ)情報コーナー(電話 052-954-6164)又は愛知県図書館(電話 052-212-3200)若しくは県内市町村の図書館までご連絡ください。