「生物多様性 あいち学生プロジェクト」2020年度活動の参加者を募集します！
このプロジェクトを通して、オール愛知で生物多様性保全に取り組む学生組織「GAIA(ガイア)」が立ち上がっています。GAIAでは、大学生等の有志が、本県支援のもと多様な主体と連携して保全活動や情報発信に取り組むことを通じて、愛知の生物多様性について学び、成長しながら、持続可能な社会の構築に貢献することを目指しています。
この度、本プロジェクトに参加し、活動を一緒に行っていただける仲間を新たに募集します。
ユースの皆さん、一緒に学びながら生物多様性保全に取り組み、より良い愛知の自然環境を実現しましょう！皆さんの積極的な御参加をお待ちしています。
1 プロジェクトの目的
2 活動内容
3 募集対象
4 参加費用
5 2020年度のGAIAの活動プログラム（予定）
※活動プログラムの最新の予定や詳細等については、随時、本Webページに掲載します。
(1)ユースによる生物多様性保全活動のテーマ
No | テ ー マ | 主 な 内 容 | 場所 | 時期 |
|---|---|---|---|---|
Ａ | 都市と生物多様性を考える | 都市と生物多様性の関係性に配慮し、ワークショップ等を通して自然と共生した未来都市の姿を検討し、絵を制作します。 | 名古屋近郊 | 8月～2月頃 |
Ｂ | 学生がつくる森づくり | 森林整備体験を通して、森づくりや、里山の生物多様性について学びます。 | 岡崎市内 | 9月～3月頃 |
Ｃ | 豊かな海の生物多様性を守る | 豊かな生物多様性と自然の恵みを有する三河湾・佐久島で、海の環境整備等に取り組みながら、地域の課題を同時解決する取組を考えます。 | 佐久島 （西尾市） | 8月～2月頃 |
※上記Ａ～Ｃからご希望のテーマに参加いただく予定です。
(2)県内における保全活動への体験参加の内容
No | 地域 | 活動内容 | 場所 |
|---|---|---|---|
1 | 尾張西部 | 生物多様性に配慮した米づくり | 稲沢市内 |
2 | 尾張北部 | 湿地や里山での自然観察 | 犬山市内 |
3 | 東部丘陵地域 | 身近な河川敷での絶滅危惧植物の保全活動 | 豊明市内 |
4 | 西三河地域 | 地域・企業と連携した外来カメの駆除活動 | 刈谷市内 |
5 | 西三河南部地域 | 愛知こどもの国での野生生物モニタリング | 西尾市内 |
6 | 知多半島地域 | 知多半島で拡大する外来種モウソウチクの駆除と利活用 | 美浜町内 |
7 | 東三河地域 | 地域の生き物観察や外来種駆除等 | 豊川市内 |
8 | 渥美半島地域 | 田原市での海岸清掃 | 田原市内 |
9 | 新城設楽地域 | 広葉樹植樹体験のバスツアー | 新城市内 |
※上記No.1～9からご希望の活動に参加いただく予定です。
(3) 取組結果に関する情報発信
6 参加申込み
(1)申込方法
別紙の申込用紙に必要事項を記入の上、電子メールにて以下の「(3)申込み・問合せ先」宛てに提出してください（※電子メールの件名を「あいち学生プロジェクト申込み」としてください）。
本プロジェクトに申込みいただいた方には、各プログラムの日程等を電子メールにてお知らせします。
(別紙)あいち学生プロジェクト 申込用紙 [Wordファイル／43KB]
(2)申込期間
随時受付
(3)申込み・問合せ先
愛知県環境局環境政策部自然環境課 国際連携・生態系グループ（担当：滝口）
E-mail：shizen@pref.aichi.lg.jp
ＴＥＬ：052-954-6229
7 これまでの活動報告
令和元年度には、オール愛知で生物多様性の保全活動について連携の輪を広げるため、若者に何ができるかを話し合う学生ワークショップや、実際の保全活動を体験するフィールド保全活動体験を開催しました その結果は以下のとおりです。
8.その他
愛知県では、「地理情報システム（GIS）」を活用した、生物保全活動の見える化を行っています。スマートフォンやPCから誰でも簡単に、自分たちの保全活動の内容を登録し、マッピングできます。こうしたツールを活用いただいて、皆さんに楽しみながら活動を実施していただくとともに、活動ネットワークを広げていきたいと考えています。
マップ上に各活動内容を記録した「各保全活動マップ」、活動内容を登録するための「生物多様性保全活動ロガー」とがあります。お気軽にご活用ください。
9 問い合わせ
愛知県 環境局 環境政策部 自然環境課 国際連携・生態系グループ（担当：滝口）
E-Mail：shizen@pref.aichi.lg.jp
電話：052-954-6229
※ユースを中心とした多様な主体の参加による生物多様性保全は「愛知県SDGs未来都市計画」（2019年8月策定）の中核的な取組として位置づけられています。
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